「そろそろマイホームが欲しいな」と思い住宅会社のホームページや住宅系のポータルサイトを見て、「A工務店とB工務店のデザインはいいな。」とか「C工務店はA工務店よりも価格が安いな」など自分が家を建てたいと思った時には、色々と勉強をするかと思います。

函館でいうと、「函館不動産連合体」などのサイトから様々なハウスメーカーのオープンハウス情報などを調べたりもしますよね。大きな買い物なので皆さん慎重に検討されていくと思います。
そこで今回は、住宅を購入する際にかかる費用についてお伝えしたいと思います。

住宅を購入するときにかかる費用が「土地・建物」以外にもあることをご存知ですか。住宅を購入するときにかかる費用は大きく分けて３種類あります。「土地」「建物」「諸費用」の３種類です。この中でも「建物」と「諸費用」に関して詳しくお伝えさせていただきます。

「建物代」といっても「本体工事費」と「付帯工事費」という２種類に分類されます。「諸費用」は様々な手続きに必要な費用ですので建物の大きさによって変動しますが、これらはどこのハウスメーカーから住宅を購入してもかかってくる費用です。

住宅を購入するにあたっては、建物価格などだけではなく「総額でいくらになるのか」ということを先に知っておかなければ、自分がいくら住宅ローンを組んで、月々いくら返済していくことができるのか。ということがわからないまま失敗してしまうことがありますので注意してください。

注文住宅にかかる本体工事費

前述にある「建物代」についてですが、「本体工事費」とは基礎・屋根・外壁・建具・内装など建物本体をつくる工事に関わる費用のことです。総額で考えた場合、本体工事費は70〜80％（土地費用除く）、付帯工事費は15〜20％、諸費用は5〜10％というような割合となります。

建物の価格をハウスメーカーに確認する場合「この家の坪単価はいくらくらいですか？」という質問をよくうけます。坪単価とは、「家の価格÷延床面積」のことで、例えば、建物が2,000万円で延床面積が34坪の場合の坪単価は〈2,000万円÷34坪=58.8万円〉となります。

ここで注意しなければいけない点があります。実はこの「坪単価」という言葉には定義（ルール）がないことを知っておいてください。先ほど、「本体工事費」ではなく「家の価格」と表記したのは、ハウスメーカーによって、坪単価の算出方法が違うからです。

函館でも坪30万円〜40万円くらいの工務店から坪80万円以上のハウスメーカーまで多くの住宅会社が存在します。坪単価を安く提示しているけど実際総額を延床面積で割ってみると全然違った。ということもよくある話です。

坪単価を出すための家の価格に照明器具やエアコンカーテン、電気やガスの屋外配管の費用を含めているハウスメーカーもあれば、含めていないハウスメーカーもあります。

まれに外構費用が含まれていることもあるなど、本体工事費に含まれる範囲が違うため、同じ仕様、同じ大きさ、同じ間取りの家だとしても、ハウスメーカーによって坪単価は違ってきます。

この他にも、計算をする面積の基準が違ったりと、ハウスメーカーによって違いがありますので事前に営業担当のスタッフに坪単価を聞く場合は「どこまでが含まれているか」を確認する必要があります。A社とB社では違う可能性がある事を覚えておいてください。

注文住宅にかかる付帯工事費

「付帯工事費」とは建物本体（本体工事費）以外の全ての工事にかかる費用のことをいいます。例えば既存建物の解体工事、地盤改良工事、電気・ガス・水道の引き込み工事、外構工事などが該当します。前述のように、総額の15〜20％を占めます。

「付帯工事費」の中でも注目しておきたいのが、「地盤改良工事費」です。地盤（土地）には、住宅が安定して建ち続けるだけの固さが必要です。地盤の強度が不足している場合は地盤改良をしないと、すぐに建物が傾いてしまいます。軟弱な地盤では杭を打ち込んだり、セメントなどで地面を固めて補強をしますが、その種類や改良する深さによっても費用が異なります。

函館でも地盤の強いエリアや弱いエリアがありますので、事前に検討しているハウスメーカーの営業に希望している土地に地盤改良が必要かどうかを確認する必要があります。

紹介された土地やホームページに掲載されている土地で、価格が相場よりも安い土地も確かにあります。しかし、安い土地には安い理由があります。安い土地を購入したあとで地盤が弱いことが発覚し、地盤改良に多くの費用がかかってしまった。という失敗例もよくある話です。なので住宅を検討しているハウスメーカーと一緒に土地を探すことをおすすめします。

また、忘れられがちなのが「外構工事費」。これは、駐車場や庭、門扉、アプローチ、塀などに関係する費用のことで、これも「付帯工事費」に含まれます。函館では玄関前の駐車スペースのアスファルト舗装までを工事するケースが多いのではないかと思います。

外壁の色など建物の外観の事は先に検討していても外構は後で検討するという方が多いです。実際には外構も一緒に考えてあげないと理想的な家にはなりません。北海道の場合１年のうち約6ヶ月もの間が雪との生活になりますので、外構工事に費用を多くかけるという方は少ないのかもしれません。

外構工事そのものは本体工事が終わってから工事を行うので、打ち合わせや検討が遅れてしまいがちですが、カーポートをつける工事だけでも10数万円以上の費用がかかります。なので、付帯工事に含む外構工事は事前に営業担当スタッフとの打合せが重要です。

建物本体で予算を使いきってしまって予算オーバーということにならないようにするためにも、家づくりの初期段階からイメージをしっかり持って、相談しながら検討事項に加えておく必要があります。

注文住宅にかかる諸費用

「諸費用」とは契約手続きに必要な登記などにかかる費用・税金・保証料・団体信用生命保険料・火災保険料などのことで、地鎮祭や上棟式の費用なども含まれます。諸費用は総額の5〜10％を占めます。この諸費用部分に関して注意しておきたいのは、住宅建築に直接関わらない内容なので、住宅ローンが利用できない点です。

「諸費用」というお金の存在は、住宅購入を検討するまでは知らない人がほとんどです。なので諸費用の中身をよく理解しないまま話を進めていくと家づくりは失敗してしまいます。

住宅ローンを借りる際に必ず発生する「融資事務手数料」は金融機関ごとに手数料の金額が異なります。この他に、借りる側が住宅ローンを返済できなくなる場合に備えて保証会社に保証を依頼するための「保証料」なども違いがあります。これらはお客様一人ひとりに合った住宅ローン商品などを選択しますので営業担当スタッフによく聞いてください。

諸費用を大きく分類すると「工事関係」「登記関係」「ローン関係」「建て替え関係」「引越し費用」「税金」の6種類に分けることができます。

「工事関係の諸費用」とは、建築確認申請料、近隣挨拶関係費、地鎮祭費用、上棟式費用など
「登記関係費用」とは、建物表題登記、土地所有権登記／建物所有権保存登記、抵当権設定登記など
「ローン関係費用」とは、手数料、保険料、団体信用生命保険特約料、特約火災保険料など
「建て替え関係費用」とは、引越し・仮住まい費用、滅失登記費用など
「引越し費用」とは、新居への引越し費用など
「税金」とは、印紙税、登録免許税、不動産取得税、固定資産税、都市計画税など

諸費用と一言で言い表しても、様々な項目があり全ての諸費用の項目を支払わなければいけないとは限りません。利用する住宅ローンや不動産会社や諸条件などによっても違いが出てきますので営業担当スタッフに詳細は確認をしてください。

諸費用の一部を解説します。

・表示登記費用
建物を新築した場合に、不動産登記簿の表題部になされる登記のことで作業を代行してもらうために発生します。

・所有権保存登記費用
法務局に対して「登記」の申請を行います。建て替えの場合、今まで住んでいた家を取り壊すことになりますが、取り壊しから１ヶ月以内に建物の「滅失登記」これらの作業代行費用です。

・火災保険料
保険金額と保険料率、保険期間、地域によって算出されます。長期の火災保険料を一括で支払うケースでは、木造住宅で10年の保証期間の場合10～20万円程度の保険料が必要となります。火災保険については、住宅ローンを借りた場合、ほとんどの金融機関で加入が義務化されています。地震保険については任意加入としている金融機関が多いようです。

・保証協会保証料
銀行は住宅ローンを融資にあたり、借り手側の年収や職歴、完済年齢、返済負担率、他のローンの返済状況などから総合して融資の可否を判断します。住宅ローンは返済期間が特に長いため、中には失業や病気による離職、ギャンブル、離婚などの理由により返済が滞ることがあります。こういった返済不能になった場合に備えて銀行では保証会社から一括返済してもらうように備えています。そのための保証料です。

・住宅ローン手続費用
フラット35や民間金融機関ローン、財形住宅融資などで住宅ローンを組む際には、さまざまな諸費用が必要になります。各金融機関により、必要なものとそうでないものがあります。詳細の内容は各金融機関に確認してください。

・固定資産税
固定資産税・都市計画税は、家や土地など不動産の所有者にかけられる税金（市町村税）のことです。税額は、市町村が「土地」と「建物」の「固定資産税評価額」を決め、それに一定の税率をかけて計算されます。
「住宅用地」の場合、固定資産税・都市計画税ともに一定の軽減措置があります。

・不動産取得税
「不動産取得税」とは、家を新築、増築、改築したり、購入したり、贈与等で不動産を取得するたびに課される税金のことです。契約一件につき一度だけ、その不動産がある都道府県によって徴収されます。
「不動産取得税」は【課税標準額（価格 － 住宅控除）　×　税率　＝　税額】として計算されます。
ここでの不動産の「価格」とは購入価格や建築にかかった費用ではなく、固定資産評価基準によって評価された「評価額」です。新築の場合だとほとんどの場合、購入金額よりも低くなるようです。

まとめ

今回は、注文住宅を購入する際にかかる総費用についてご説明させていただきました。マイホームという夢の実現に向けてまず、費用はどのような内訳になっているのか。わからないことはないか。本体工事費以外の付帯工事費や諸費用までを考えた資金計画ができているか。などいくつも確認していかなければならない点があります。

これらをお客様がご自身ですべて考えて実行するのではなく、住宅のプロである私たちにおまかせください。総費用のご説明やわからない言葉などがあれば全てお応えさせていただきます。注文住宅を建てたいけど、やっぱり予算が気になる、という方がほとんどだと思います。

私たちビアスワークスはご予算に納得した上で家づくりは進めていくべきだと考えていますので、まずは家づくり相談会へお越しください。柏木町に建つ事務所には併設のアンティキテカフェというカフェがあり、美味しい飲み物を飲みながら気軽に参加できます。もちろんキッズスペースや駐車スペースもあるので安心してお越しください。なお、事前にご予約いただけますとご案内がスムーズです。

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ご予約いただければいつでも無料でご相談いただけるようになっています。ぜひ一度お越しください。

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